ECアプリとは？メリット・デメリットからおすすめ制作ツールまで徹底解説！

ECサイトへのアクセスをWebブラウザだけからではなくECアプリを通じて顧客への販売を行う販売者が増えてきています。

ECアプリの需要は年々高まってきており、うまく活用することでWebサイトでは実現できない様々な高機能を利用することが可能になります。

今回はそんなECアプリを提供する狙いやその種類、メリット・デメリットについて解説します。

また、ECアプリ制作ツールの紹介と成功事例についても記載していますので、ECアプリを検討している担当者の方には必見の記事です！

ECアプリとは

ECアプリとは、スマートフォンなどで利用できるECサイトと同様の販売機能を持ったアプリケーションのことです。

スマートフォン特有の機能である「通知機能」「GPS機能」「カメラ機能」をECアプリに取り込んでECサイトだけでは実現できない機能を持ったアプリも登場しており、ユーザーの利便性を高めています。

ECアプリの需要

スマートフォンの使用率

総務省が発表している「通信利用動向調査報告書（世帯編） 」によると、世帯全体で見た場合だと2017年でPCとスマートフォンの保有割合が逆転し、それ以降さらに開いている傾向にあります。

 出典：総務省「令和2年 通信利用動向調査報告書（世帯編）」に令和3年のデータを追加。グラフは弊社作成。

2021年にはスマートフォンの世帯保有率は88.6%となり9割に迫る勢いです。

また、世帯主年齢別で見ると64歳以下では93.6%で9割を超えていて65歳以上でも急速に保有率が増加しています。

 出典：総務省「令和2年 通信利用動向調査報告書（世帯編）」に令和3年のデータを追加。グラフは弊社作成。

つまり、ネット上の様々なサイトへアクセスしている端末は現代ではスマートフォンが主役ということになります。

自社ECアプリでの販売の推移

企業が顧客との接点をECアプリにする比率が下記の様に伸びています。

 出典：株式会社ヤプリ「ECアプリの基礎知識。ファンとの接点を増やし、売上を向上させる方法とは？」

ユーザーの利便性を向上し、顧客との接点を増やすための施策としてECサイトのアプリ化が一つの選択肢として選ばれていると考えられます。

また、ECモールで出店している販売業者が、モールの出店者同士の競合や販売方針の不一致などにより自社ECサイトへ流れている傾向も後押ししています。

コスト比較

ECモールでサイト展開を行う場合は、出店料など固定費を継続して払い続ける必要があります。

たとえば楽天市場では、出店料が月額19,500円～100,000円。システム手数料が月間売上高の2.0%～7.0%発生します。

それに比べ、ECモールから自前サイトに移行すればコスト削減することができます。

ただし、集客をECモールに依存していた部分については考慮する必要があります。

集客するには広告宣伝を行う必要がありますが、広告にかかるコストが次に紹介しているように近年上昇しています。

SMMLab「デジタル広告が大きく変化する今、EC企業が注力すべき3つの施策とは？」によれば、2016年～2017年の平均CPCは130円だったのが、2019年には227円に上昇しているとのこと。

しかし、アプリ化することにより既存顧客の購入頻度がアップすることが期待できるため、結果的に広告宣伝費を抑えることが可能となります。

ECアプリの種類

アプリの開発手法には以下の3種類があります。

※1 AndroidであればPWA（Progressive Web Apps）なら通知機能が利用できます。

ネイティブアプリ

ネイティブアプリはiPhoneであればApp Store、AndroidであればGoogle Playからダウンロードしてインストールするアプリです。

iOSやAndroidの開発キットを利用して作成し、スマートフォン特有のカメラやGPS、通知などを取り込んだ機能を提供することができます。

ユーザーにアプリを提供するにはApp StoreもしくはGoogle Playに登録する必要があり、登録には審査を受ける必要があります。

WEBアプリ

WEBアプリはSafariやGoogle Chromeなどのブラウザ上で動作するアプリです。

ダウンロードが不要なのでApp StoreもしくはGoogle Playの審査も不要です。

ブラウザが動作する端末であれば利用できますので、iOSやAndroidなどの環境を原則として意識する必要がありません。したがって、単一のWEBアプリを開発するだけですので初期費用やランニングコストを抑えることができます。

ただし、スマートフォン特有の機能であるカメラやGPS、通知などを取り込むことはできません。

Webサイトをアプリのように使えるPWA（Progressive Web Apps）という技術を利用することにより、スマートフォンのホーム画面にアイコン追加したりAndroidであれば通知機能を利用したりすることができます。

インストールはWebサイトから行うことができますので、App StoreもしくはGoogle Playの審査は不要です。

ハイブリッドアプリ

ハイブリッドアプリはネイティブアプリとWEBアプリ両方の仕組みを取り入れた手法で「iOS」「Android」「WEB」のどのデバイスでも動作します。

ネイティブアプリのようにスマートフォン特有のカメラやGPS、通知などを取り込んだ機能を提供することができますが、同様にApp StoreもしくはGoogle Playに登録する必要があります。

一般的にはMonacaやIonicなどのフレームワークを利用して開発することになります。

ネイティブアプリと比較すると細かい仕様の作り込みが苦手で動作面では若干重くなってしまうのが特徴です。

ECアプリのメリット

ユーザー側のメリット

[動作が軽くなる]

ECアプリだと表示のためのパーツやメニュー項目などがアプリ内に内蔵してあるのでサイトとの通信量がブラウザよりも少なく済みます。

そのため、ネットを介した通信時間が削減されますので動作が軽くなります。

[すぐに開ける]

ブラウザでECサイトにアクセスするには以下の様なステップとなります。

1. ブラウザの起動
2. ECサイトの検索もしくはブックマーク参照
3. 検索一覧もしくはブックマーク一覧からECサイトをタップ

アプリの場合であればECアプリの起動だけでECサイトへたどり着けます。

EC事業者側のメリット

[アクティブ率の増加]

ユーザのメリットで説明したようにアイコンをワンタップするだけでECサイトへアクセスできますので、ブラウザアクセスだけよりもユーザーのアクティブ率が増加すると考えられます。

「アプリの規模別にみる、DL数の推移とアクティブ率調査データ」によるとアプリのダウンロード数に関わらず半年後も5～6割のアクティブ率をキープしているという調査結果が出ています。

[PUSH通知が利用できる]

アプリであればPUSH通知が利用できます。

PUSH通知はメールマガジンと比較すると3～5倍の開封率があるとも言われています。

キャンペーンや新商品のお知らせ、顧客へのメッセージなどを確度高く読んでもらうにはPUSH通知を利用するのが最適です。

[O2Oマーケティングにつながる]

アプリのPUSH通知を介してクーポン配布やキャンペーン告知を行って実店舗へ誘導し、購入時にはアプリの会員証をレジで確認してポイント付与を付与などすることで、O2Oマーケティングにつながります。

また、購入履歴をECサイトと合わせて一括管理することも可能です。

実店舗のレジ周辺にアプリのインストールを促すPOPを用意してアプリの拡散を図ることもできます。

O2Oについては以下の記事にて詳しく説明しておりますので、気になった方はご覧ください。

▶︎O2Oとは？O2Oの目的から実践例まで徹底紹介【成功事例付き】

ECアプリのデメリット

開発費用が高い

ECアプリを作成するためには当然ですが開発費用が発生します。要件やECアプリの種類により開発費用は上下しますが、ネイティブアプリであればiOSとAndroidの両方に対応なら200万円～600万円と言われています。

また、開発費用以外に以下の費用も必要となります。

1. 開発環境
プログラム開発環境とテスト環境が必要となります。

2. デベロッパー登録の費用
Apple Developer Program
Google Play

3. 改修費用
最新OSのバージョン追随
機能追加
障害対応

また、開発に当たっては要件を開発者に提示する必要があります。いわゆる「要件定義書」を作成することになりますが、この部分については発注者側が作成することとなります。

外部業者の支援は受けられますが丸投げできないので、自社担当者の工数を見積って確保する必要もあります。

ダウンロードという手間ができる

ECアプリは顧客にダウンロードしてインストールしてもらう必要があります。

ECアプリをダウンロードしてもらうには以下のステップを顧客に踏んでもらう必要があります。

顧客側にダウンロードする強いモチベーションがないとECアプリのダウンロードには至りません。

アプリだけのクーポン発行や特別なコンテンツの提供、アプリ検索の手間を省くQRコードを実店舗に掲示するなどの施策が必要となります。

不具合の対応が必要

バグのない完璧なアプリは存在しませんし、顧客の想定外の操作により不具合が発生することもあります。

また、OSがバージョンアップして不具合や正常動作しない場合もありますし、事前に配布されたベータ版のOSで確認作業も必要となります。

ECアプリをリリースしたら終わりではなく、恒常的に保守する作業が発生するものと考えてください。

アプリ制作ツール3選

伝統的なアプリ開発ではプログラミング言語によるコード開発でしたが、最近はノーコード（NoCode）と呼ばれるアプリを作るサービスが提供されています。

ノーコードではプログラミング言語によるコード開発をせずにアプリを作成することができますので、以下のようなメリットがあります。

以下にECアプリ開発で代表的なアプリ制作ツールを3つ紹介します。

yappli

yappliは株式会社ヤプリが開発・販売しているクラウド型アプリ開発サービスです。

機能・特長は以下の通りです。

[16種類のリッチな機能を簡単に作りこめる汎用機能]

・フリーレイアウト
画像とテキストを組み合わせて印象的にページを作成できます。
・エンベッド動画
動画を埋め込むことができますので、商品イメージやブランドイメージを的確に伝えることができます。
・ウェブビュー
ウェブサイトをそのままアプリに取り込むことができます。
・イントロ
インストール後の初回起動時にアプリの特長などを紹介できます。
・生体認証
指紋認証や顔認証でログイン可能
・販促や集客に利用できるプッシュ通知機能
・全体プッシュ配信
・ジオプッシュ配信
実店舗やイベント会場への誘導に有効な指定したロケーションに来た顧客へ配信。
・セグメントプッシュ&オートプッシュ配信
性別・誕生日・エリアなどの顧客属性で絞って配信。
・DB連携セグメントプッシュ
CRMと連携したセグメントプッシュ配信。

[10種類のマーケティング機能]

・クーポン
・ショップ
店舗の位置や電話番号などを地図上に表示。
・ポイントカード/ポイントカードLite
ポイント残高や会員番号のバーコード表示。
・外部ツール連携
Tabgerine連携、STAFF START連携、MA・接客ツール連携、楽天ポイントSDK連携、Tポイント連携
・メディア機能
ビデオ、フォト、電子書籍、ミュージック、ニュース、カタログの組み込みが可能
・分析機能
・ダッシュボード
アプリ内の行動やアクションなどの様々なデータを可視化。
・Google Analytics
顧客の利用状況をGoogle Analyticsにて確認。
・AppsFlyer連携
広告効果分析や流入経路分析などをAppsFlyerと連携することで行えます。
・Yappli Data Hub
蓄積されたデータを外部DB連携やBIツールなどと連携可能。
・その他
多言語対応や課金機能などが提供されています。

Appify

AppifyはAppify Technologies社が開発・提供しているサブスクリプション型のサービスです。

Shopifyを使ってECサイトを運用している販売業者にECアプリを立ち上げるためのShopifyアプリです。

機能・特長は以下の通りです。

・デザイン編集

・トップページ
ブロックを順番に積み上げてデザインを作成します
・検索ページ
検索ページの有無、カテゴリ検索の構成を設定できます。

・カートページ
・マイページ
会員証やポイント数、ランクなどの表示ができます。
・マーケティング
・プッシュ通知
メッセージや配信先、配信日時の設定ができます。
・お知らせ
テキストとURLを配信可能です。
・セグメント
顧客の興味や関心により配信先を絞ることができます。
・拡張機能
・抽選販売
商品を抽選形式で販売することができます。
・店舗管理
店舗を登録することによりアプリ内で店舗一覧を表示できます。
・プッシュ通知の自動化
「登録から1週間経った顧客」といった条件に適合した顧客に自動でプッシュ通知することができます。
・登録ボーナス
アプリから会員登録した顧客にクーポンを付与することができます。
・AppsFlyer
AppsFlyerと連携して広告測定できます。

STORES ブランドアプリ

STORES ブランドアプリはSTORES 株式会社が開発・販売しているアプリ開発プラットフォームです。

機能・特長は以下の通りです。

・ユーザーインターフェース

複数のテンプレートから選択できます。

・スタンプ・ポイント・クーポン
・スタンプ数に応じたクーポン発行
・ECサイトと実店舗のポイントを一元化
・SNSやメールを介して紹介クーポンの発行可能
・顧客管理・分析
・顧客台帳
顧客名簿を自動生成。
・利用状況・購買状況分析
顧客の曜日別利用状況や来店回数などを把握。
・アンケート
アプリでアンケートを取得可能
・プッシュ通知
性別・年齢、来店回数、誕生日など様々な条件から自動で通知

ECアプリ成功事例3選

Amazon

アマゾンのECアプリは2017年上半期の調査になりますが、App Annie社の調査レポート「小売アプリにおけるデータ活用」によるとデジタルファーストの小売アプリのMAUランキング（2017年上半期）で1位になっています。

トップページには顧客の購入履歴から「もう一度買う」「こんな商品はいかがですか?」などの他、タイムセールの情報が掲載されており顧客の購買意欲を高めようになっています。

また、プライムビデオやAmazon Musicへの導線も確保されている他、商品やバーコードをカメラで撮影したり音声で検索したりすることができますので顧客が欲しいと思った瞬間を逃さないように作られているなど、様々な工夫が施されています。

ユニクロ

ユニクロのECアプリはApp Annie社の調査レポート「小売アプリにおけるデータ活用」によると実店舗・オンライン併用型の小売アプリの利用時間ランキング（2017年上半期）で3位になっています。

アプリのトップ画面はユーザの年齢や性別といった属性に適した商品が優先的に表示されるようになっています。

アプリから注文して店舗でピックアップや商品のバーコードをスキャンして在庫をチェックすることができるようになっていてネットと実店舗がシームレスに繋がるようになっています。

NIKE Snkrs

人気シューズの抽選販売や関連する歴史、デザイン誕生までのストーリーが掲載されるといったNikeファンに向けた機能が提供されているECアプリです。

また、ECアプリで購入したシューズを最寄りの店舗で受け取ることも可能です。

まとめ

今回はECアプリの説明をしました。従来のネイティブアプリの開発手法では初期費用とランニング費用がかかってしまいますが、ノーコード開発ツールを利用すると費用がかなり抑えられる可能性があります。

今まで費用面や人材面でECアプリ開発を見送っていた企業にはもう一度検討する時期になっているのではないでしょうか。

今回の記事を参考にしてECアプリを検討してみてください。