BOPIS（ボピス：Buy Online, Pick Up In Store）とは、ECサイトで注文した商品を、実店舗で受け取る購買方法や仕組みのことです。日本では「店舗受け取りサービス」とも呼ばれ、近年その導入が広がりを見せています。
その背景には、物流費の高騰や再配達の問題といった配送インフラの課題、コロナ禍をきっかけとした非接触ニーズの定着などがあり、企業と消費者の双方にとって利便性の高い選択肢として注目されています。
また、店舗への来店機会を創出できることから、店舗の活性化やクロスセルの促進といった効果も期待されています。
この記事では、BOPISの仕組みから導入メリット、導入方法、実際の活用事例まで詳しく解説していきます。BOPISの導入を検討している事業者の方は、ぜひ参考にしてみてください。
BOPIS（店鋪受取サービス）の基本的な仕組み
BOPISは、ECサイトで商品を注文し、実店舗で受け取る購買方法・仕組みであり、従来のように自宅まで商品が配送されるのではなく、オンラインで購入した商品を、指定した店舗で受け取れることができる点が最大の特徴です。
下図は、BOPISにおける購買から受取までの流れをまとめたものです。
◆「BOPIS」サービスの基本的な流れ
上図をもとに、BOPISの流れをあらためて見てみます。
①ECサイトで購入・決済
顧客はECサイト上で商品を選び、購入手続きの際に「店舗受取」を選択します。受け取り店舗もこの時点で指定します。
②店舗側で受注処理
注文内容が指定された店舗に通知され、在庫状況を確認します。在庫がない場合は倉庫や他店から商品を仕入れます。
③商品の準備
在庫が確保でき次第、スタッフが商品のピックアップ・梱包などを行い、受け取り準備を進めます。
④顧客への通知
準備が完了すると、顧客にはメールやSMSなどで通知が送られます。この通知が「受け取り開始の合図」となります。
⑤顧客が来店し商品を受け取る
指定日時に顧客が来店し、スタッフが商品を手渡します。この際、本人確認や注文番号の照合が必要になるケースもあります。
このように、BOPISはECと店舗の連携によって成立するモデルであり、特に店舗側の在庫管理・オペレーション設計・受け渡し体制の整備が成功の鍵となります。
ECと店舗の機能を組み合わせたこの仕組みは、物流や顧客体験の課題を解決する選択肢として、多くの企業に導入されています。次項では、その具体的なメリットについて詳しく解説します。
BOPIS導入による６つのメリット
BOPISは、単に受け取り場所を変えるだけの仕組みではなく、実際に導入することで、ユーザー体験と店舗運営の両面にプラスの効果が生まれます。
ここでは、代表的なメリットをユーザーと店舗に分けて紹介してまいります。
◆BOPIS導入によるユーザーと店舗のメリット
それぞれのメリットについて詳しく解説します。
メリット①配送料がかからない（ユーザー側）
BOPISの大きなメリットのひとつは、配送料が発生しない点です。自宅配送の場合、一定額未満の注文には配送料がかかるケースが多く、購入をためらう要因になり安い面があります。
一方、店舗受取であれば基本的に配送料はかからないため、少額の商品でも安心して購入でき、CVR（購入率）の向上にもつながります。
特に昨今では、配送コストの高騰により送料無料のサービスが減少し、送料自体も値上げ傾向にある中で、送料をかけずに商品を受け取れることは顧客にとって大きな魅力となっています。
メリット②自分のタイミングで受け取れる（ユーザー側）
BOPISなら、配送のように受け取りの時間指定や在宅の必要がなく、自分のライフスタイルやスケジュールに合わせて、好きなタイミングで商品を受け取ることができます。
特に、日中に自宅を空けがちな共働き世帯や単身者などは、通勤や外出のついでに購入品を受け取ることができるため、大きな利便性を感じられるポイントです。
メリット③店頭での試着・サイズ交換がしやすい（ユーザー側）
アパレルやシューズ、眼鏡など、サイズ感が重要な商品は「ECサイトで購入したものの、いざ商品が届いてみたらサイズが合わなかった」というケースがあります。
これが通常配送の場合であれば、サイズ交換の申し込み、返送あるいは集荷手配、交換商品の受け取りなど、手間も時間もかかってしまいます。筆者の感覚では、交換の申し込みから交換商品を受け取るまで、5〜10日程度かかります。
BOPISでは、多くの場合、実店舗でそのまま試着し、合わなければその場で交換や返品、あるいはサイズ調整（例：パンツの裾上げ）ができます。
不安を抱えながらオンラインで購入するよりも、「とりあえず注文してみる」と心理的ハードルが下がるため、購買体験の向上にもつながります。
メリット④物流コストの削減（店舗側）
自宅配送を行う場合、梱包資材・人件費・宅配業者との契約コストなど、物流全体に多くの費用がかかります。
BOPISを活用することで、既存の店舗在庫やスタッフを活かし、梱包・配送工程を省略することができ、全体としての物流コストを削減できます。
さらに、再配達や誤配のリスクも減り、オペレーションの効率化にもつながります。
結果として、物流面の負担全体を抑えながら、より効率的な運営体制を構築することが可能になるため、物流コストの高騰や人手不足が深刻な昨今では、店舗側にとって大きなメリットと言えます。
メリット⑤来店促進による追加購入（店舗側）
商品受取のために顧客が店舗に足を運ぶことで、受け取り“ついで”に他の商品も購入する「ついで買い」の可能性が生まれます。
実際に商品を手に取って見られる場面があることで、他の商品への関心や衝動買いが生まれやすくなり、来店頻度の増加と客単価の向上が期待できます。
ここで、筆者の実際の経験を紹介します。あるアパレルブランドのECサイトでパンツを購入し、店舗受取を選んだ際のことです。
受け取りに行くと、スタッフの方が「このパンツとセットアップのジャケットもありますよ」と案内してくれました。
試しにそのジャケットを購入したパンツと合わせて試着してみたところ、予想以上に気に入ってしまい、結果的にパンツと一緒にジャケットも購入してしまいました。
まさに、BOPISによってリアル接客が生まれ、クロスセルが実現した瞬間でした。
このように、BOPISは単なる「配送の代替手段」ではなく、店舗への送客を促し、リアル接客による販売機会を創出する施策としても機能するのです。
メリット⑥返品・交換対応の簡略化（店舗）
オンライン購入における返品・交換対応は、配送手配、再梱包、返金処理などに多くの工数とコストがかかり、顧客対応の大きな負担となる場合があります。
また、返送中の商品トラブルや処理遅延が発生すれば、顧客満足度の低下にもつながりかねません。
BOPISを導入することで、こうした返品・交換を実店舗で完結しやすくなります。その場でスタッフが商品状態を確認し、即時に交換・返金対応を行えるため、対応スピードと品質の両立が可能となります。
結果として、顧客満足度を維持しながら、企業側のCS業務や物流負荷の削減にも寄与する点は、実務上大きな効果と言えるでしょう。
このように、多くのメリットがあるBOPISですが、実際に導入・運用するためには、システム面・業務面ともに押さえるべきポイントがあります。次項では、BOPIS導入に必要なステップと体験設計の考え方について詳しく解説します。
BOPIS導入の３つのステップ
BOPISの導入にあたっては、ECと店舗、さらにそのあとの顧客対応までを一貫して整える必要があり、システム面・業務面・体験面のすべてが連動してはじめて、実用的なBOPISサービスが成立します。
ここでは、BOPIS導入の流れを大きく３つのステップに分けます。
◆BOPIS導入の３ステップ
ステップ①ECサイト・在庫管理とのシステム連携
ステップ②店舗側の受取オペレーション構築
ステップ③返品・交換も含めた顧客体験の最適化
この３つのステップを踏まえて、以下に導入方法や設計上のポイントを詳しく解説してまいります。
ステップ①ECサイト・在庫管理とのシステム連携
BOPISを実現するためには、ECサイトと店舗の在庫や注文情報をリアルタイムで同期できるシステムが不可欠になります。
特に、こうした在庫・注文連携を可能にするECサイト自体をどう構築するかがポイントになりますが、導入規模や目的に応じて、主に以下の2つの方法が採用されます。
方法1. ASP型ECサービスを活用する
比較的スピーディにBOPISを導入したい中小規模の事業者は、ASP型（SaaS）のECプラットフォームを活用することで、構築の費用と工数を抑えることができます。
最近では、店舗受け取り機能や在庫連携を標準搭載、あるいはオプション提供するサービスも多く、初期構築のハードルが低いのが特徴です。
◆主な機能の例
・店舗一覧からの選択／マップアプリ連携
・店舗別のリアルタイム在庫表示
・注文状況に応じたステータス管理
・準備完了時の通知（メール・SMS・アプリ）
・外部システム（在庫・WMS）とのAPI連携
ただし、カスタマイズ性は限定的であるため、業務フローへのフィット感や柔軟性は事前に見極めが必要です。
方法2. パッケージやフルスクラッチでの独自構築
一方、年商数億〜数十億円規模の中堅～大手EC事業者の場合は、カスタマイズ可能なパッケージ型ECや、フルスクラッチでの構築によりBOPISを実装するケースが主流です。
特に以下のような課題を抱える企業では、独自開発による柔軟な対応が求められます。
◆独自開発が求められるケース
・店舗やSKU数が多く、在庫連携が複雑
・会員／ポイント／店舗サービスとの統合が必要
・受取や返品、配送などの業務フローを統一したい
このような場合に必要となる主な機能は、以下の通りです。
◆主な実装機能の例
・注文起点での在庫引当と出荷制御
・店舗スタッフ向けのピッキング／ステータス管理画面
・モバイル端末対応（スキャン等）
・受取失効時の自動キャンセル処理
・返品・交換フローも含めた注文管理の一元化
独自にECシステムを構築する方法は、自由度が高い一方で、在庫管理システムやPOSとのリアルタイム連携、店舗・EC・物流をまたぐ業務フローの整理とスタッフ教育体制の構築、また開発規模に応じたシステム投資と継続的な運用コストを見据えた予算計画が求められます。
ステップ②店舗側の受取オペレーション構築
BOPISの実施にあたって、ECと店舗のシステム連携が整っているだけでは不十分です。同時に店舗側では、注文受け取りに関する業務フローを整備し、スタッフが迷わず対応できる体制を構築することが必要になります。
◆構築すべき主な要素
・店舗側の受注確認〜在庫ピック〜梱包までの作業フロー
・店頭での受取スペースや案内表示
・受け取り時の本人確認や番号照合プロセス
・業務マニュアルや教育体制の整備
・準備完了時の通知タイミングの最適化
特に、EC部門と店舗部門が分断されている場合、受け取りに関する責任の所在や対応フローの曖昧さがトラブルの原因になることもあるため、事前の業務設計が重要になります。
ステップ③返品・交換も含めた体験全体の最適化
BOPISでは、商品を店舗で受け取ったあとに「サイズが合わない」「イメージと違った」といった理由で返品・交換を希望する顧客も少なくありません。
このとき、オンラインと店舗の対応が分断されていたり、返品方法が分かりづらかったりすると、顧客満足度の低下につながるだけでなく、業務上の負荷も増大します。
そのため、BOPISにおいては「購入から受取、そして返品・交換まで」の一連の体験をどう設計するかが重要です。
返品・キャンセル管理ツールを活用した返品体験の効率化
たとえば、弊社の「Recustomer（リカスタマー）」のような返品・キャンセル管理ツールを活用すれば、返品・交換のプロセスを購入者にも企業側にも負担の少ない形で運用することが可能になります。
◆返品・キャンセル管理ツールの代表的な機能
・顧客が注文番号とメールアドレス等で簡単に返品申請できる「返品・交換受付センター」の構築
・返品理由や商品状態に応じた自動承認・拒否のロジック設定
・在庫と連携した交換商品の自動引き当てや、返送先の自動振り分け
・ステータスに応じた自動メール通知や返金の自動処理
このような仕組みによって、店舗とオンラインをまたぐ返品対応の一元化が可能となり、業務の効率化だけでなく、顧客体験の向上にもつながります。
BOPISは「注文〜受取」だけでなく、「受取後の対応」まで含めて初めて価値を発揮します。返品・キャンセルフローを可視化し、属人的な対応を減らすことで、企業は顧客対応の安定化とコスト最適化を同時に実現できるのです。
Recustomerの詳細については、下記公式ページをご覧ください。
では次に、実際にどのような企業がBOPISを導入し、どのような効果を上げているのか、国内企業の具体的な事例を見ていきます。
BOPISを導入する３つの国内企業事例
ここでは、業種の異なる３社のBOPIS導入事例を紹介します。
事例①ファッションセンターしまむら（アパレル）
「ファッションセンターしまむら」は、全国2,000店舗以上（※）の実店舗網を活かし、ECサイトで注文した商品を最寄りの店舗で受け取れるBOPISを早期に導入した企業の一つです。
しまむらグループの「アベイル」「バースデイ」「シャンブル」でも同様の受け取りが可能で、店舗レジまたは店頭カウンターで会員証を提示するだけでスムーズに商品を受け取ることができます。
◆オンラインストアの受け取り店鋪選択画面
出典：しまむら 公式オンラインストア
特筆すべきは、その利用率の高さです。しまむらの公式発表によれば、EC経由の購入の約９割が「店舗受け取り」を選択しており、BOPISが顧客にとって非常に使いやすいオプションとして定着していることがわかります。
また、BOPIS利用者の約44%が受取時に他の商品も購入しており、客単価は通常の1.5倍に達するというデータも出ており、BOPISが単なる物流施策ではなく、リアル店舗への送客・クロスセルを促進する販売戦略として機能していることを示しています。
※しまむら、アベイル、バースデイ、シャンブルの合計店舗数（2025年2月期末時点）
参考：しまむら 公式オンラインストア「ご利用ガイド」、ネットショップ担当者フォーラム「しまむらのネット通販、店舗受取は約9割。店頭で他の商品購入する比率は44%で客単価は1.5倍」
ニトリ（家具・インテリア）
家具・インテリア大手のニトリでは、公式オンラインストア「ニトリネット」で注文した商品を、全国のニトリ店舗（※一部店舗を除く）で受け取ることができるBOPISサービスを提供しています。
ニトリの店舗受取は、同社の会員登録者だけでなく、ゲスト購入者でも利用可能で、間口の広い導線が特徴です。
以下はニトリネットの商品ページですが、あらかじめ受け取り店舗を登録しておけば、カートインしなくても受け取り可能な目安日時が表示されます。（赤枠）
◆ニトリネットの商品ページ
出典：ニトリ公式通販 ニトリネット ※一部加工
また、条件を満たすことで最短で当日中の受け取りにも対応しています。具体的には、以下の条件をクリアすれば、即日受け取りが可能です。
・当日15時までに注文を完了している
・受け取り店舗に、注文商品のすべての在庫がある
・当日受け取りに対応した店舗である
ニトリでは、アプリを起点としたOMO戦略を強化しており、その成果として、アプリ経由で店舗とECの両方を利用している顧客の年間購入動向で、店舗のみ利用者に比べて、年間購入回数は2.0倍、購入金額は2.5倍に達しているというデータが出ています。
ニトリはこうした購買データから、アプリが「店舗とECの架け橋」として重要な役割を担っていると位置づけ、今後もBOPIS利用のさらなる拡大を掲げています。
参考：ニトリ公式通販 ニトリネット「店舗受取りサービス」、株式会社ニトリホールディングス「2025年3月期 決算説明会」
スシロー（飲食）
大手回転寿司チェーンのスシローでは、テイクアウト商品の受け渡しをスムーズにするため、全国の一部店舗に「自動土産ロッカー」を導入しています。
ネット・電話・FAXなどで事前注文した商品を、レジに並ばず非対面で受け取れる仕組みで、利用者は指定時間にQRコードをロッカーにかざすだけで商品を受け取ることができます。
特に、ネット注文の場合はクレジット決済を済ませておけば、店舗での会計なしに完全な非接触受け取りが可能となり、時間帯や混雑を気にせず受け取れる利便性が顧客から支持されています。
◆スシローの「自動土産ロッカー」
出典：株式会社あきんどスシロー
この施策は、コロナ禍における巣ごもり需要や非接触ニーズに対応した重要な打ち手としても機能しました。
2020年10〜12月期には、自動土産ロッカーの導入店舗数が約85店舗（前年9月時点比2.5倍）にまで拡大し、テイクアウト対応の強化が売上収益595億円（前年同期比7％増）を下支えする要因となりました。
食品業界におけるBOPIS型サービスの先行事例として、業態に応じた柔軟な仕組みづくりの好例と言えるでしょう。
参考：株式会社あきんどスシロー「レジで待たずにお持ち帰り！「自動土産ロッカー」をぜひご利用ください！」、日本経済新聞「スシローGH、純利益35%増 持ち帰り・宅配好調」
BOPIS導入後に取り組みたい３つの施策
BOPISの仕組みを整えたあとは、それを一過性のサービスにせず、売上や顧客体験の最大化につなげる活用フェーズが重要になります。
ここでは、BOPIS導入後に実践したい３つの施策を紹介します。
施策①顧客属性に応じたリコメンドやキャンペーンの展開
店舗受取を利用した顧客の購買データを分析することで、属性ごとの傾向やニーズに応じたアプローチが可能になります。
たとえば、受取完了後に使える「店内限定クーポン」や、「同カテゴリのおすすめ商品リスト」など、再来店や追加購入を促すキャンペーンを展開することで、LTVの向上が期待できます。
施策②店舗スタッフによる接客を活かした販売機会の創出
BOPISは「非接触・時短」の手段として導入されるケースが多いものの、店舗での受取という接点を活かせば、リアル接客のチャンスにもなります。
スタッフが「セットアップ商品」や「新作入荷の案内」を提案するなど、接客を通じたクロスセルやブランド体験の提供が可能です。
特にアパレルやコスメなど、対面の価値が高い商材では強力な施策となります。
施策③ 返品・交換データを活用した商品改善とCS向上
BOPISでは、店舗での返品・交換も可能になるため、そのデータを蓄積・分析する仕組みづくりが重要です。
導入ステップの解説でも紹介した「Recustomer」のような返品・キャンセル管理ツールを活用すれば、返品理由や頻度を商品単位で可視化でき、品質改善やサイズ設計、商品説明の見直しといった改善施策にフィードバックできます。
さらに、返品受付のスムーズさやスタッフ対応の質が向上することで、顧客体験全体の底上げにもつながります。
まとめ
ECと実店舗をつなぐBOPISは、配送料負担の軽減や利便性の向上といった顧客メリットに加え、来店促進や追加購買の誘発、物流コストの最適化といった企業側の効果も見込める施策です。
特に近年では、アパレルや家具、飲食分野など様々な業界で活用が進んでおり、ユーザーの購買行動にも変化が表れ、BOPISを選択する機会が増えております。
今後、ECと実店舗の垣根がさらに曖昧になっていく中で、BOPISは販売チャネル戦略の中核を担う手段の一つとなるでしょう。自社の顧客層や商材特性に応じて、最適な形での導入・運用を検討してみてください。
